「仕事の効率化」意識調査

  • 2019.08.21 Wednesday
  • 10:40

エン・ジャパン株式会社では、自社が運営する求職サイトの利用者を対象に、「仕事の効率化」についてアンケート調査を実施しました。

調査結果の概要は、下記の通りです。

 


 

○7割が「現在、効率的に働いていると思う」と回答。

○効率良く仕事をするコツ、トップ3は「優先順位の明確化」「進め方の確認」「周囲とのコミュニケーション」。

○効率的に働けていない理由は、「自身のスキル不足」。

○65%が「自分の仕事はもっと効率化できる」と回答。

○1日あたり効率化できそうな時間は「30分」が最多。

 


 

私自身も含め、留意したいものですね。

 

調査結果の詳細は、下記のサイトでご覧いただけます。

https://corp.en-japan.com/newsrelease/2019/18195.html

 

企業の「時間外労働の上限規制」実態調査

  • 2019.06.21 Friday
  • 10:08

エン・ジャパン株式会社では、自社が運営する人事向け総合サイトを利用する企業を対象に、「時間外労働の上限規制」についてアンケート調査を実施しました。

 

調査結果の概要は、下記の通りです。

 


 

○「時間外労働の上限規制」法の認知度は96%。

○66%が「時間外労働の上限規制」法に賛成。一方、3社に1社は懐疑的。

○「時間外労働の上限規制」法の対応策が決定しているのは58%。

○具体的な対応策のトップは「業務分担やフローの見直し」「管理職への教育」。

○1カ月あたりの平均時間外労働時間は、83%が40時間以内。

○時間外労働が発生する理由は「仕事量の多さ」「人員不足」

 


 

「対応策が決定している」企業が回答した具体的な対応策は、下記グラフの通り。

 

 

「業務分担やフローの見直し」がトップとなっており、業務の効率化や無駄の排除などの「王道」的な回答がトップとなりました。

残業削減に近道はないようですね。

 

 

調査結果の詳細は、下記のサイトでご覧いただけます。

https://corp.en-japan.com/newsrelease/2019/17672.html

 

 

残業の減少理由「残業規制による強制的な退社」が最多〜ミドル2000人に聞く「残業時間」実態調査より〜

  • 2019.05.17 Friday
  • 10:18

エン・ジャパン株式会社では、自社が運営するミドル世代向け転職サイトを利用している35歳以上のユーザーを対象に、「残業時間」についてアンケート調査を実施しました。

 

調査結果の概要は、下記の通りです。

 


 

【自社の残業時間の増減傾向】

○5割が「変わらない」と回答。

○残業時間が減少傾向の業種は「金融」「IT・インターネット・ゲーム」「広告・出版・マスコミ」。

○増加傾向は「メディカル」「流通・小売・サービス」「物流・運輸」。

 

【残業時間の増加理由】

○増加理由は「社員の退職・異動」、減少理由は「残業規制による強制的な退社」が最多。

 

【月間の残業時間】

○3割が「月間40時間以上残業している」と回答。

 

【残業規制について】

○7割が残業規制や撤廃に賛成。

○賛成の理由トップ3は「自分の時間ができる」「業務効率が上がる」「周囲を気にせず退社できる」。

○一方、「サービス残業を助長する」「残業代がなくなり収入減になる」といった反対の声も。

 


 

残業時間が減少傾向となっている理由は、「残業規制による強制的な退社」が最多となりました。

 

当然のことですが、罰則付きの法律改正の効果は大きいようですね。

 

調査結果の詳細は、下記のサイトでご覧いただけます。

https://corp.en-japan.com/newsrelease/2019/17005.html

 

「有給休暇取得の義務化」4社に1社が否定的〜「有給休暇の取得義務化」実態調査より〜

  • 2019.05.14 Tuesday
  • 09:40

エン・ジャパン株式会社では、自社が運営する人事向け総合情報サイトを利用する企業を対象に、「有給休暇の取得義務化」についてアンケート調査を実施しました。

 

調査結果の概要は、下記の通りです。

 


 

○有給休暇の取得義務化の認知度は9割以上。

○4社に1社が義務化に否定的。

○7割が「有給休暇の取得を促進している」と回答。業種は「金融」「商社」「IT」。

○一方、促進していないのは「広告」「流通」「不動産」。

○有給休暇の取得義務化への課題は、「人手不足」「業務の偏り」。

 


 

約4分の1の企業が、義務化に否定的な考えを示しています。

 

反面、7割の企業では有給休暇の取得を促進していると回答しています。

罰則付きの法律が施行された影響でしょうか。

この流れは止められませんね。

 

調査結果の詳細は、下記のサイトでご覧いただけます。

https://corp.en-japan.com/newsrelease/2019/17179.html

 

4人に1人が「残業が減った」と回答〜転職サービス「doda」調査より〜

  • 2019.02.15 Friday
  • 10:16

パーソルキャリア株式会社が運営する転職サービス「doda(デューダ)」では、「この1年で残業は増えたか、減ったか。その要因はどこにあるのか」について調査を実施しました。

調査の対象は、20歳〜59歳のビジネスパーソン3,000人となっています。

 

調査結果の概要は、下記の通りです。

 


 

○1年前に比べて、4人に1人が「残業が減った」と感じている

残業が減った要因は、「会社の制度変更」によるものと考えている人が多い

○「会社の制度変更」で残業が減ったと感じている人が多い業種は「金融」「IT・通信」「メーカー(機械・電気)」

 


 

会社の制度変更が、残業が減った要因であると考えている人が多いようです。

 

 

大企業では今年の4月から、中小企業でも来年の4月から残業の上限規制が始まります。

様々な働き方改革の影響が、ここにも表れているのでしょうか。

 

 

調査結果の詳細は、下記のサイトでご覧いただけます。

https://www.persol-career.co.jp/pressroom/news/research/2019/20190121_01/

 

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